国連の専門機関である国際電気通信連合（ITU、International Telecommunications Union）がまとめたレポート「情報社会の計測報告」によると、世界人口の40％近くがインターネット接続ができる環境にあるとのことだ（Slashdot）。

「情報社会の計測報告」とは世界の情報コミュニケーションテクノロジーに関しITUが2009年から毎年公表している報告書であるが、これによると情報コミュニケーションテクノロジーは引き続き世界的な広がりを見せており、2013年末には27億人であった世界のインターネット人口は2014年末には30億人に近づくとのこと。しかしインターネットに接続する環境にない人口はいまだ43億人おり、その9割が発展途上地域に住んでいるとのことだ。

また、情報コミュニケーションテクノロジーの使用頻度やスキルが高く、インフラが整っている都市部に人口が集中する国家の方が情報コミュニケーションテクノロジーのパフォーマンスが良いとのこと。しかし情報コミュケーションテクノロジーが人々に大きな影響をもたらすと考えられるのは地方の貧困地域であるとのことだ。

今年の報告書は200ページ以上にもありかなり読み応えのある内容となっており、PDFで公開されている。