世界42カ国にて事業を展開し、総従業員数78,500人以上というヨーロッパ最大のIT企業AtosのThierry Breton CEOは「今後18ヶ月以内に社内メールゼロ」の方針を採用したいと考えているそうだ（The Telegraph、本家/.より）。
各従業員は週あたり電子メールに5〜20時間費やしており、毎日受け取る200通のメールのうち重要なものはほんの1割に過ぎず、「電子メールはもはや適切な（コミュニケーションのための）ツールではない」とBreton氏は指摘する。また、大量の情報の処理は今後企業が取り組むべき重要な問題であり、考え方を変えるべき時である」とのこと。
Breton氏は電子メールの代わりとしてFacebookやTwitterから着想を得たチャット式のコミュニケーションサービスを採用したいとのこと。調査においても11〜19歳の若年層において電子メールを利用しているのはたった11%であるとの数字がでており、若者がすでに「脱電子メール」していることにも着目しているという。
ちなみにBreton氏自身はここ3年仕事のメールを送ったことが全く無いそうだ。「話したければ会いに来ればよいし、電話やテキストメッセージでだって連絡が取れる。電子メールは話し言葉を置き換えることは出来ない」というのが彼の弁である。