ある Anonymous Coward 曰く、

Windows XP のサポート終了が来年 4 月に迫るなか、企業や自治体によっては移行を行わずに XP 搭載 PC を使い続ける方針のところもあるようだ (CHUNICHI Web の記事より) 。

愛知県一宮市の例では、ネット接続しない業務に限定して XP マシンを使用するという対策を取るとのこと。コストの問題もあり、サポート終了に対して不満を持つ人も多いようだが、このような組織や人たちに対して XP からの移行を促すにはどうすればよいのだろうか? もしくは「XP のままで問題無い」という擁護する意見もお待ちしています。

ある Anonymous Coward 曰く、

FreeDOS プロジェクトから、シングルタスクだけど Windows 風 UI を持つ XFDOS 2.0が登場したそうだ (マイナビニュースの記事、The FreeDOS Project のニュースより) 。

FreeDOS の公式なディストリビューションではなく、ユーザが作った「スピンオフ」であると説明がある。見た目は Windows 95 っぽいらしい。久しく Dos を使ってないが、VZ　エディターとか動くのかな（笑

GW の暇つぶしにいかがだろう。

ネット界に定期的に話題を振りまいてくれるWirelessWire Newsの連載「ロンドン電波事情」。「電波事情」という割には電波関連の話題はあまりなく、どちらかというとロンドンの文化やビジネス、ゴシップ話が多い連載ではあるのだが、5月19日掲載の「ロンドンのIT系のノマドの年収は3800万円」では、ここ数年話題の「ノマド」に触れられている。 あるAnonymous Coward 曰く、

ロンドンのIT系ノマドの年収は概ね3800万円くらいだそうだ。　ただし、ベテランの域なノマドさん。

英国のベテランさん（年齢は不明）の場合、最高に稼いでいた時で日給800～1000ユーロ（約10.5～13.1万円）。ただし、景状況によっては日給200～300ユーロ（2.6万円～3.9万円）になることもあるという。一ヶ月で23日間働くとすると、低いときで月収60万円程度、高いときで300万円程度になる計算になるそうだ。

日本にもIT系ノマドは生息しているらしいが、年収では比較する気も起きそうにない。また、ロンドンではノマドというか個人事業主が普通にいくらでもいて、会社と個人の契約も日常的にあるので、日本のように「起業！」とかいう気合の入った声は聞こえてこないとのこと。

eggy 曰く、

スペインが建設費に6億8千万ドルもかけた、総重量2,430トンの潜水艦「S-81 Isaac Peral」であるが、75から100トンの重量超過のため一度潜水すると浮上できないのだそうだ（本家/.、Huffington Post記事）。

だがスペインは既にS-81を入水させてしまっている。潜水艦を浮上させるには現在のデザインを変える必要があるのだが、選択肢は二つあり、潜水艦の一部を削って重量を軽くするか、潜水艦の全長を伸ばす必要がある。後者の方が実行に移しやすいのだそうだが、1メートル毎に970万ドルも追加費用がかかってしまうとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

ITmediaの「萩原栄幸の情報セキュリティ相談室」にて、正規の中国語版MS Officeのライセンスキーを使って、日本語版のMS Officeをアクティベートする話が話題になっている。

現在、オンライン通販サイトなどでは「並行輸入品」として、正規の中国語版MS Officeが低価格で販売されている。当然ながらこれを普通にインストールすると中国語版のMS Officeがインストールされるのだが、日本語版のMS Officeの体験版をMicrosoftのWebサイトからダウンロードしてインストールし、中国語版MS Officeのプロダクトキーでアクティベートを行うと、日本語版のMS Officeが利用できるようになる、ということらしい。

ライセンス的には微妙な話なのだが、先の記事の著者が日本マイクロソフトに確認したところ、

「当社ではそれが合法か違法か判断しかねます。もし不審な点があれば、中国のマイクロソフトに確認してください」

という、「不正ではないらしい」という結論になってしまったそうだ。が、マイクロソフト ソフトウェア ライセンス条項には下記の地域制限が記載されているので、正直なところ微妙な予感はする。

地理的制約と輸出規制 ソフトウェア パッケージに地域が記載されている場合、お客様はその地域でのみ本ソフトウェアをライセンス認証できます。また、お客様は、本ソフトウェアに適用されるすべての国内法および国際法 (輸出対象国、エンド ユーザーおよびエンド ユーザーによる使用に関する制限を含みます) を遵守しなければなりません。地理的制約および輸出規制の詳細については、 こちらのページ および microsoft.com/exporting をご参照ください。

また、販売されているのは業務利用が禁止されている（そして日本では販売されていない）Home&Studentエディションなので、これを業務で利用するのは当然ながらアウトであると思われる。

あるAnonymous Coward 曰く、

数年前までは、Windows PCが重くなる要因といえばバックグラウンドで実行されるアンチウイルスソフトが相場だった。しかし、現在PCを遅くしているのはiTunesだという。Andy Patrizio氏はシステムリソースを監視できるデスクトップ・ユーティリティ「Rainmeter」でCPU、ストレージ、メモリおよびネットワーク活動をチェックしていたところ、異常な量のスレッドとCPUパワーを消費しているアプリケーションを発見した。その犯人を突き止めたところ、iTunesによってインストールされたiPhoneおよびApple TV用のサービスだったという（NETWORKWORLD、本家/.）。

解決方法はサービスをオフにすることだが、iPhoneユーザーはそれができない。この問題は iTunes version 7.3.以降、長い間解消されていこなかった。iPhoneをPCに接続する必要が無い場合や、iTunes以外で同期できるユーザーであれば、AppleMobileDeviceService.exeを無効にしたほうが幸せになることができるだろう。

あるAnonymous Coward 曰く、

ASCII.jpの「えっ？？？メールにZipファイルを添付しちゃダメなの？」という記事によると、昨今では電子メールにZIP形式で圧縮したファイルを添付するのは嫌がられる様になってきているらしい。

最近のメールクライアントでは添付ファイルを明示的に保存する操作なしで添付ファイルを閲覧できるようになっているものが多いため、ZIPで圧縮されると閲覧に一手間かかるというのがその理由の1つ。スマートフォン用のメールクライアントだとそもそもZIP圧縮されたファイルを開けない場合もある。Webメールを利用している場合も同様だ。そのため先の記事では、ファイルの数が多い場合はオンラインストレージサービスを使え、と提言している。

本家/.「Ask Slashdot: How Do You Deal With Programmers Who Have Not Stayed Current? 」より

40歳でプログラマーになった話を読んで、関連する疑問がわいてきた。最新技術に対応しないプログラマーと一緒に仕事をするにはどうすればいいだろう。雇用の段階であれば、そういったプログラマーを選ばなければよいので話は単純だ。しかし、私が働いてきた多くの会社では、長期にわたって勤務しており、雇用時点の技術は古いものとなっているプログラマーが数名は在籍していた。さらに、彼らは最新の技術を身につけようとはしない。彼らは十分なビジネス知識があり、会社に何らかの貢献をしてはいるが、技術的な面では徐々に仕事の負担となってきている。

私は10年先輩の開発者と仕事をしているが、彼は同時実行可能なコードの書き方を理解しておらず、ほかの誰かがクリーンアップしなければリビジョンコントロールシステムを使うこともできない。一番困るのは、彼がコードレビューに強く反対していることだ。彼は自分よりも下だと考える相手から、コードを改善するための提案を受けたくないのではないかという気がしている。

このような状況になった場合、/.erはどのように対処するだろうか。このような人のスキルを向上させるために、どのような手助けができるだろう。もっとも重要なのは、相手の気持ちを傷つけずにそれができるかどうかということだ。こんなことは可能だろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

本家/.「Ask Slashdot: Why Won't Companies Upgrade Old Software?」より。

政府機関や大企業の中にも、IE6に依存する古いソフトウェアを使用しているところがある。そして彼らは多額の費用を理由にアップグレードしようとしない。しかし、古いシステムを使い続けるほうが費用が高くなるだろう。コンピューター以前の時代、企業はたくさんの人を雇い、手計算で処理を行っていた。これらの人々をコンピューターで置き換えることで、企業は多額の給料を節約できたはずだ。そこで質問したい。節約したはずの金はどこに消えたのか。その金の一部を使えば、骨董品のようなシステムから最新のシステムに置き換えることができるだろう。それでも、大きな組織では多額のアップグレード費用を理由に古いシステムを使い続けている。非効率で古いシステムを使い続けることは、むしろ金を無駄にすることになるのではないだろうか。

コストもさることながら、自分たちがアップグレードを担当しなくていいよう先延ばしにしてしまうこともあるのだろうか。アップグレードの本当の障壁とは何だろう。

米国で標準的に使われているヤードポンド法からメートル法への移行を求める請願が昨年12月にWe the Peopleで作成され、49,914人分の署名を集めたが、これに対する米国政府の回答は「使いたければ使えばいい」というものだった(We the Peopleの記事、 本家/.)。

政府の回答によると、米国は1875年のメートル条約に署名しており、1890年代以降は慣習的に使われているマイルやポンド、小さじといった単位はすべてメートル法で定義されているとのこと。1970年代からはすべての学校でメートル法を教えるようになり、1992年以降は消費者向けの製品にメートル法とヤードポンド法の両方が併記されるようになっている。また、メートル法を使用する政府機関もあるなど、メートル法とヤードポンド法は状況に応じて使い分けられているという。メートル法の使用を推奨するが、強制はしないというシステムなので、家庭でメートル法を使いたければ自由に使えばよいと述べている。