コロンビア大学の研究者が、ヨーロッパやアメリカの一部で使用されているスマートテレビ「HbbTV（Hybrid broadcast broadband TV）」規格に大きな欠陥を発見したという。高層マンションの屋上から無人機を飛ばし、デジタル放送のデータ部分に悪質なコードを挿入することで、スマートテレビやホームネットワーク内の他の機器を乗っ取ることが可能になるという。研究者はこの攻撃のことを「Red Button攻撃」と呼んでいるようだ（Forbes、研究チーム論文、Engadget、Gizmodo、Slashdot）。

Red Button攻撃の問題は、ユーザーがテレビを視聴中にバックグラウンドで実行可能であり、ハッカーは送信元IPアドレスやDNSサーバーを晒す必要もないので後から犯人を追跡することは不可能であるとされる。研究者によれば、この攻撃を行う際には250ドルの1Wアンプ1つで1.4平方キロメートルの面積をカバーできるという。密集した都市地域であれば約450ドルの予算で20,000以上のデバイスをターゲットにできるとも述べられている。

Journal of Allergy and Clinical Immunologyに掲載されたJohn Hopkins Children's Centerの研究論文によれば、赤ちゃんのうちにチリダニや猫の糞、ゴキブリなどのアレルゲンに晒されたほうが、喘息やアレルギーになりずらくなるとのこと。しかも、アレルゲンに晒される時期が早いほど良いのだそうだ（Daily Beast記事）。

喘息を発症するリスクの高い子供（20%以上の住民が貧困レベル以下である地域で、アレルギーまたは喘息持ちの両親を持つ子供）467人を、生まれた時から3歳まで経過観察し、定期的に牛乳や卵、ピーナッツ、ゴキブリ、チリダニ、犬、猫、ネズミのアレルギー検査を行った。また、104軒の家からチリを採取し、チリに含まれるバクテリアを分析した。こうしたデータを集めた結果、より多くのバクテリアやアレルゲン（特にネズミや猫、ゴキブリの糞というアレルゲンの組み合わせ）に晒された子供のほうが、3歳になった時に喘息になる確立が低くなることが分かったとのこと。

この研究結果は、「Hygiene Hypothesis（衛生仮説）」の信憑性を裏付けている。衛生仮説は、ウイルスやバクテリア、共生微生物、寄生微生物などの感染因子に晒されない環境で育った子供は、免疫システムの自然な発達が抑制されてしまうため、アトピーなどのアレルギー疾患を引き起こしやすくなるというもの。

近年、風営法によるダンス営業規制を緩和しようとする動きがある。風営法では客にダンスをさせるような店舗の営業を「風俗営業」として規制しており、そのため大音量で音楽を流すようないわゆる「クラブ」の営業が制限されるとして問題視されていたことへの対応なのだが、これに対し国家公安委員会の指定を受け、現行法の適用を除外されている「全日本ダンス協会連合会」という組織が規制緩和に対し反対している模様（朝日新聞）。

規制によって権益を受けている団体が規制緩和に反対するという分かりやすい絵面だが、同連合会は「ダンスは健全だと主張している団体もあるが、ちっとも健全じゃない」「男女が組んで踊る以上、常に何か起こる危険があります」「警察がバックにいないと安心して仕事ができません」などと、ダンスの危険性をダンスに関する組織が主張するという面白い構図となっている。

なお、ダンスをさせるような店舗の営業を風営法で取り締まる理由は、風営法の制定時にダンスホールが売買春を仲介する場として使われていたという過去があるためと言われている。ダンスがきっかけで「家庭のある者同士がカップルになって気心を通じ合ったり、カップル解消を巡ってトラブルになってストーカー行為をする人が出たり。セクハラもあれば、パワハラもある」といった問題が発生したとしても、それは風営法で規制する問題ではないだろう。

niconicoは10日、複数のniconicoアカウントに対する不正ログインが検出されたことを発表した（ニコニコインフォの記事）。

不正ログインに使われたメールアドレスやパスワードは他サービスから流出したものとみられ、niconicoのサービスから流出したものではないという。niconicoでは第三者に不正ログインされた場合、「所有しているニコニコポイントの利用」「登録メールアドレスやパスワードの変更」「動画やコメントなどの投稿」「公開範囲を限定している登録情報の閲覧(性別、生年月日等)」などが行われる可能性があるとして、niconicoアカウントのパスワードを他サービスとは異なるものに変更することを推奨している。また、不審な点があれば、問い合わせを行うようにとのことだ。

バージニア・コモンウェルス大学では、テラフォーミングの実現性を証明するべく、地球外物質を用いた植物の栽培が行われているという。バクテリアや真菌類といった微生物のほか、アスパラガスやジャガイモといった植物も地球外物質を栄養にして生きられることが分かったとのこと （Motherboard、Slashdot）。

この実験では、隕石を土のような状態になるまで砕いてから植物を植えており、小惑星や隕石に含まれるリン酸や硫酸塩、水を使って植物が栽培できることを証明することが目的だという。ただし、同実験では大気中の酸素量や重力の調整は行っておらず、現時点では地球環境のなかで地球外物質を用いて植物を栽培しているという段階である。同実験を率いるMichael Mautner氏によれば、これが成功すれば、酸素量を人工的に制御した環境のなかで実験を行う次のステップに進めるだろうとのこと。

最終的には、地球外物質で植物栽培するのに最も適した植物を何種類か特定することを目指しているそうだ。

米国国立科学財団（NSF）は、研究者の中にスーパーコンピュータのリソースを使用してビットコインの採掘を行っていたものがいたと発表した。それによると二つの大学の一部研究者が8000ドル～1万ドル程度のビットコインを生成するため、スーパーコンピュータ15万ドル相当のリソースを不正使用していたという（CIO、NSF報告書、Foxnews、Slashdot）。

リソース盗用を行った研究者は身元を隠すため、ヨーロッパでミラーサイトを経由してスーパーコンピュータにアクセスしていたとされる。不正行為の判明後、NSFは該当研究者を特定し停職処分にしたとしている。なお不正使用が行われた二つの大学や研究者の名前は明らかにされていない。

BenQが格闘ゲーム向け液晶ディスプレイを開発している模様。4Gamerによると、サイズは24インチで解像度は1920×1080ドット、TN型液晶パネルを採用というスペック。

興味深いのがHDMI出力端子を備えている点で、この出力をHDMI入力を持つ録画デバイスなどと接続することで、ゲームプレイを表示遅延なしに録画したり、ネット配信することが可能になる。さらに、HDCPを無効化するような機構が搭載されており、HDCPで保護されているPS3の映像も録画が可能になるという。

メルセデス・ベンツが、2015年新型SクラスクーペのABC（アクティブ・ボディー・コントロール）に「ダイナミック・カーブ」という新たな技術を搭載しているとのこと。これはバイクで体を倒してコーナリングするように、車体をコーナー側に倒すことで遠心力を打ち消すことができるというものである（Motor Authority、Slashdot）。

同社によれば、この技術はドライバーや同乗者にドライブをより楽しんでもらうために開発された技術であり、コーナリングの速度を上げることを目的としたものではないとのこと。

3DプリンターメーカーのMakerBotがNASAのジェット推進研究所（JPL）と共同で、火星基地の設計コンペを主催している（WIRED、MakerBot Mars Base Challenge、Slashdot）。

火星基地は将来建築が計画されているもので、火星の寒暖差の激しい気候や高い放射線レベル、酸素の不足、および頻繁に発生する砂嵐などに対応できる耐久性が求められている。これらの課題を考慮した上で3Dプリンタで作れる設計を行うことが求められているらしい。優勝者にはMakerBot製の「Replicator 2 Desktop 3D Printer」が与えられるとのこと。出場条件は13歳以上で、コンペの締め切りは6月12日となっている。

先日、Appleがアプリ開発者に仮想通貨取引を許可したが、一足先にFacebookのアプリで仮想通貨が使えるようになったようだ。

Market Hackの記事によると、「いいね」の変わりに仮想通貨による投げ銭を可能にするアプリが正式承認された模様。認可されたのは「Dogecoin Tipping App」と「Multicoin Tipping App」の二つのアプリで、とくにMulticoin Tipping Appでは、14種類の仮想通貨による決済が可能になっているそう。ただし、今のところビットコインは含まれていないとのこと。

書き手に報いる目的の投げ銭のアイデアは昔からあったが、少額決済する方法がなかったことからこれまで実現してこなかった。仮想通貨がこのあたりの穴を埋めてくれると面白いかもとは思う。

14歳のカナダ人少年、Matthew Hewlett君とCaleb Turon君が、ランチタイム中に学校を抜け出し、モントリオール銀行のATMのセキュリティー上の脆弱性を指摘したという一件があったそうだ（Winnipeg Sun、Slashdot記事）。

2人はオンライン上でATMのオペレーターマニュアルを発見、そこにATMをオペレーターモードに切り替える方法が載っていたとのこと。そこで、学校のランチタイム中にモントリオール銀行のATMに行き、システムに入り込めるか試してみたという。「まさかできるとは思わなかった」ものの、数字6桁のパスワード認証では「ありふれたデフォルトのパスワード」を適当に打ったところ、システムに入り込むことができてしまったとのこと。

慌ててモントリオール銀行に連絡したものの、銀行側は顧客の暗証番号の一つが盗まれてしまったのだと誤解。そこで2人は、ATMをハックできてしまったことを銀行側に理解してもらうために証拠を入手することにした。再びATMに戻ってオペレーターモードでシステムに潜入し、ATM内にいくらお金が入っているのか、またその日にATMから引き出されたお金の合計や利用手数料の合計に関するドキュメントをプリントアウトした。また、利用手数料の合計を変えられる方法が分かったので、1セントに変えたとのこと。さらに、一番最初の挨拶画面「BMOのATMにようこそ」を「あっちいけ。このATMはハックされている」に変えたという。

こうした証拠を揃え、よやく銀行側に事の重大さを知らせることができ、最終的には支店マネージャーと直接会って話し、システムの脆弱性について指摘することができたという。

ニュース/RSSリーダーを提供するFreedlyが、11日から12日にかけてDDoS攻撃を受けた模様。犯行グループはFreedlyに対しDDoS攻撃を止める対価として金銭を要求していたという（ITmedia、INTERNET Watch）。

Freedlyは金銭の提供を断ったとのことで、ネットワークプロバイダと協力して対応を行っているという（Feedly公式ブログ）。

また、Evernoteも同様のDDoS攻撃を受けていた模様。Evernote側に金銭の要求があったかどうかは明らかになっていない。