Appleが最新のデスクトップOS、OS X Mavericksを無償提供することが/.Jでも話題となったが、Linuxへの影響はないとLinus Torvalds氏は考えているようだ( ITworldの記事、 本家/.)。

Torvalds氏はLinuxCon Europeの質疑応答セッションでMavericksの無償提供に触れ、22年間無償提供を続けているLinuxの哲学とは全く異なるとの考えを示したという。Mavericksは無償であってもオープンソースではなく、利用するには高価なハードウェアを購入しなくてはならないと述べ、AppleがOSを無償で提供してもLinuxにとって何の影響もないとしている。Linuxの今後についてTorvalds氏は、生命の進化と同様に計画はなく、生存していくのみであるとし、これからも進化し改良されていくだろうと述べたとのことだ。

Appleユーザーの一部に、「Apple ID パスワードの再設定方法。」「Apple ID が再設定されました。」といった件名のメールが繰り返し届き、話題となっているようだ(Appleサポートコミュニティーのスレッド、 ITproの記事、 毎日jpの記事)。

メールの内容は実際にApple IDのパスワード再設定時に送られてくるものと同一で、宛名や本文の冒頭には受信者の名前が漢字で正確に記入されているという。メールの真偽は不明だが、ITproの記事によると、他サイトから流出したメールアドレスとパスワードを使用したApple IDへの不正アクセスが試みられている可能性が高いとのこと。ただし、登録していないメールアドレスに届いたという報告や、リンク先がフィッシングサイトだとする報道もあるため、同様のメールが届いた場合は注意が必要だ。一方、海外ではOS X Mavericksをダウンロードしたユーザー宛にApple IDに関するフィッシングメールが届いている模様。こちらはユーザーの名前が記載されておらず、本文の冒頭は「Dear Customer,」となっているとのことだ(Macworldの記事)。

UZU 曰く、

うちには22日から、上記のタイトルでメールが何回か届いている。
Appleサポートコミュニティーのスレッドからリンクされたブログによると、調査したメールはリンク先や送信元はAppleのもので間違いなかったようだが、こっそり違うリンクが混じってたりすると怖いな。

米Forrester Researchの調査によると、企業等におけるオープンソースオフィススイートの使用率が2年前と比べて大幅に減少しているそうだ(Forrester Blogsの記事、 Neowinの記事、 本家/.)。

調査はForresterのクライアント155社を対象に、利用しているオフィスソフトウェアについて複数回答可で質問したもの。2011年の調査では13%がOpenOffice系のオフィススイートを使用していると答えたのに対し、今回は5%まで減少している。一方、Microsoft Officeの使用率は高く、Office 2010は85%、Office 2007は51%が使用していると回答したとのこと。Office 2013は22%で、Office 2010と比べると導入速度が遅くなっている。これはOffice 2010がWindows 7と同時に導入する割合が高かったのに対し、Office 2013とWindows 8を同時に導入する割合が低くなっていることが影響しているようだ。Office 2003はWindows XPと同時にMicrosoftによるサポート期間が終了するが、Office 2003およびそれ以前のバージョンを使用しているとの回答も28%に上ったとのこと。このほか、Google DocsやOffice 365のようなクラウドベースのオフィスソフトウェアは、順調に浸透しているとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

ソフォスが発表した「スパム送信国ワースト12」の最新データによると、スパムを一番多く送っている国は米国のようだ(プレスリリース、 Naked Securityの記事、 Security NEXTの記事)。

米国のスパム送信数は前回の13.8％からわずかに上昇、全体の14.6％を占める結果になった。次に多いのがベラルーシだが、こちらは前回の11.7％から5.1％へと半減しているとのこと。一方でインド（4.7％で3位）やイラン（3.3％で9位）がランクアップ。ちなみに日本は全体の1.3％を占め、ランキングでは23位だったとのこと。

米国からのスパム送信は2012年に大幅に減少し、インドが逆転して1位となっていた。しかし、2012年末から増加して再び1位となり、2013年は1位を保っている(Naked Securityの記事2)。一方、ベラルーシは昨年ランキング圏外だったが、2013年に入ってランキング入り。第2四半期には2位に上昇している(Naked Securityの記事3)。なお、ベラルーシの人口は米国の30分の1以下であり、国民1人当たりのスパム送信数でみると米国の11.1倍になるとのこと。そのため、人口比で算出したスパム送信ランキング(人口30万人以上の国限定)ではベラルーシが1位となり、これにウルグアイと台湾が続く。

米国の企業では、科学技術系の学位を持っていないIT担当者が大半を占めているそうだ(The Wall Street Journalの記事、 本家/.)。

大学でコンピューターサイエンスやテクノロジー、エンジニアリング、数学などを専攻したIT担当者は少なく、3分の1は経営学や社会科学など、科学技術系以外の専攻だという。さらにサポートスペシャリストの40%、システム管理者の3分の1は大学を卒業していないとのこと。一方、これらの職種に対する需要は増加を続けており、システム管理者では2020年までに全職種を平均した成長率の2倍にあたるおよそ28%の伸びが予想されるとのことだ。