人間は生まれつき、脳がネガティブな経験に焦点を当ててしまう習性があるそうだ。そのため、人生においてポジティブな事が多く起きていたとしても、ストレスを感じたり不幸に感じたりしてしまうのだそうだ（本家/.、Atlantic記事）。

これに対し、「Hardwiring Happiness: The New Brain Science of Contentment, Calm, and Confidence（幸福感を習慣にする方法：満足感、安らぎ、自信に関する新たな脳科学）」の著者である、カルフォルニア大学バークレー校のRick Hanson博士が、脳を訓練することで、ポジティブな経験が記憶に取り込まれるようになる方法を提唱している。

Hanson博士によれば、脳はネガティブな経験から脳構築を行うのに長けているのだそうだ。たとえば、「 あつものに懲りてなますを吹く」ということわざもあるが、痛みを伴うと理解も速い。人間の祖先は、天敵や自然災害の脅威に日々晒されており、生きる上で切迫した状況やインパクトから学習できる脳が必要であったため、進化の過程でこうした特性が受け継がれてきたという。

いっぽうで、食糧や住居、性交などのポジティブな経験は、一度逃してもまたチャンスは巡ってくる。そのため脳はポジティブな経験を、感情を伴いながら脳構築に取り込むのが苦手なのである。一般的に言われるポジティブシンキングは、概念的であり大体は言語化されている。だが概念的であったり言語化されたものはインパクトが弱く、感情や行動に大した影響を与えることもない。ポジティブシンキングの人の多くは表面的には幸せそうではあるものの、内心とても怯えてたり、怒っていたり、悲しんでいたり、落ち込んでいたり、傷ついていたり、孤独に感じているのだという。

そこでHanson博士は、幸福感を習慣化させるための方法をいくつか紹介している。そのうちの一つが、ポジティブな経験を短期記憶から長期記憶に移すというものである。ただ、経験を短期記憶から長期記憶に受け渡すためには、短期記憶に充分な期間保存されていなければならないが、多くの人はポジティブシンキングやポジティブな経験においても、神経構築に取り込むための10秒や20秒を余計に費やすことをしていないのだという。つまりポジティブシンキングだけでなく、ポジティブな経験も脳に取り込まれること無く無駄になってしまっているとのこと。

鹿児島テレビが他局が行ったインタビューで使用されたワイヤレスマイクの音声を盗聴し、番組に使用したとして、通信の秘密を定めた電波法59条に違反したとして、総務省九州総合通信局から厳重注意を受けた。（鹿児島テレビからのお知らせ）。

他局のインタビューを利用するという倫理的な問題はもちろんだが、さらに加えて、電波で商売をしているにに、電波法（と憲法）で規定された通信の秘密をないがしろにしていることに驚きました。

現在、サイバーセキュリティ産業は活況を示している。米労働統計局によれば2018年まで情報セキュリティ専門家の需要は53％ほど増えると予想されているそうだ。しかし、米国の若者達の多くはサイバーセキュリティ分野での仕事には興味を持っていないという。防衛ハイテク企業Raytheonによる複数回答による調査では、21世紀生まれの若者のうちサイバーセキュリティへの興味を持っているのはわずか24％だったそうだ（MOTHERBOARD、Raytheon、本家/.）。

また、他のハイテク分野と同様に性別によるも大きいそうで、サイバーセキュリティに興味を持つ男性が35％だったのに対し、女性はわずか14％しかいなかったそうだ。インタビューによる調査によると、現在サイバーセキュリティ分野で働いている人の80％以上は男性であったという。

とはいえ、この分野の実際の給料はかなり高いそうだ。Semper Secureの調査によると年間平均給与は11万6,000米ドルであるとしている。

ちなみに、調査では回答者の40％がテレビや映画のエンターテイナー、26％は弁護士になりたいと答えていたとのこと。

サンフランシスコ湾の中心部に謎の巨大建造物が建設中だという。現代的な貨物コンテナを使って組み立てられている。リース契約の内容を調べたり、LinkedInでこのプロジェクトの窓口を突き止めたり、さらには住民に聞き込みを行ったり、専門家の意見を聞いてみたところ、丸見えにもかかわらず厳重なセキュリティで守られたこの巨大構造物の建築主がGoogleであることはほぼ確実だそうだ（CNET、CNET Japan、本家/.）。

CNETはこの巨大建造物は、配置されているコンテナや構造物の特徴などから洋上に浮かぶデータセンターなのではないかと予測している。Googleは2009年に浮体式洋上データセンターの特許を取得しており、また、データセンターを輸送用コンテナの内部に収容する手法は既に定着しているためだという。記事では、また発展途上国に気球や小型飛行船を介してインターネット接続を提供するという風変りなプロジェクトに取り組んでいることを考えれば納得がいくとしている。

ネットワーク理論研究者が、インターネットを通じた情報伝達のシミュレーションにより、どのように情報が伝わっていくかを調べたそうだ。その結果、どのような場合でも「情報が伝わらない個人やクラスタ（集団）が存在する」ことが発見できたという（本家/.、The Physics arXiv Blog）。

シミュレーションでは、感染病の拡散と同様のモデルを使用したそうなのだが、感染病の拡散では病原菌を保持している人に接触した人は全て病気に感染するいっぽう、情報の拡散では接触した相手全員に情報を伝えるのが困難である。その結果、情報が伝達されない人や集団が現れる模様だ。研究ではこれを「dark corner」と呼んでいる。どのようにすればdark cornerに情報を伝えられるのか、またどうやってこのdark cornerが形成されるかなどは今後興味深い研究テーマとなりそうである。

犯罪や暴力によって成り上がっていく、というテーマの人気ゲーム「Grand Theft Auto」（GTA）最新作「GTA V」は日本語版も発売されているが、日本語版でのみ行われている「自主規制」が海外で話題になっている（Kotaku、海外版と日本版との比較動画）。

GTA Vでは暴力的なシーンや性的なシーンが多く登場するのだが、日本版では着衣で性行為らしきものを行っているシーンや、主人公の男性の1人がズボンを下ろして性器を見せるシーン（カメラワークにより尻しか見えないが）、拷問シーンなどがカットされているようだ。Kotakuはこれらの変更理由について開発元のRockstar社に問い合わせを行ったが、現時点で回答はないという。

これに対し、コメントでは「日本は少女のような女性が触手責めされるのはOKなのに、ノーマルな西洋人が性交をするのはNGとは奇妙だ」「（日本の一部の祭りで売られている）性器をかたどった飴はOKなの？」「日本のゲームのすべてが子供向けというわけではなく、一部にはハードコアなものもあるよね。でもなんで18歳以上のレーティングのゲームでこういった要素をカットしたんだろうか？ 誰がやったの？」など、日本における自主規制についての不可思議さが挙げられている。

Ubuntuの開発元であるCanonical社の創業者Mark Shuttleworth氏が、オーストリアの「Big Brother賞」を受賞した（本家/.）。

Big Brotherとは、ジョージ・オーウェルの小説「1984年」に登場する、「民衆を管理する最高指導者（独裁者）」。Shuttleworth氏がこの賞を受賞したのは、Ubuntuのデスクトップ検索ツール「Dash」におけるプライバシ問題が理由。Dashには検索履歴などの情報をCanonicalのサーバーに送信する機能があり、これがデフォルトではオンになっているという。ユーザーが明示的にこれを無効にすることはできるが、本来はデフォルトが無効になっているべきだ、というのがプライバシ擁護派の主張だ（gihyo.jpの記事）。

女性の胸の組織は他の部分よりも加齢が速く進むことが研究で明らかになったそうだ（論文要旨、GIZMODO）。

加齢と共に我々のDNAはわずかに変化していくが、カリフォルニア大学ロサンゼルス校の研究チームが加齢に伴うDNAのメチル化を調べたところ、部位によって加齢の進み方が異なることが明らかになったという。

研究では胎児から101歳までの被験者の、51種類に渡る7,844の健康な組織を調べたとのこと。これらの組織において加齢によりメチル化が進むとされている353のゲノム領域を比較したところ、心臓の組織は男女ともに実年齢よりも平均9歳若かったが、女性の胸の組織は実年齢よりも平均2〜3歳加齢が進んでいたという。

この調査技術は血液にも利用でき、例えば殺人現場に残された犯人の血からその実年齢を推定することも可能だそうだ。

現在、フランスではAmazonに対する反対運動が発生している。Amazonが送料無料かつ割引価格で本を提供、フランスの伝統的な独立系書店のビジネスを損なう商行為を行っているためだ。フランスでは与野党一致で（日本の再販制度のような）「ラング法」を改正した。本や音楽商品などの一部商品（中古は除く）に対し、ネットショップがセット割引や無料配信などを行うのを防ぐ内容になっているという（parallels、FRANCE24、Reuters、本家/.）。

パリ副市長のLynn Cohen-Solal氏は、「我々は、我々のアイデンティティを維持しなければならない。そうでなければ、ニューデリー、ニューヨーク、ロンドン、パリどの店に行ってもまったくおなじものになってしまうのだから」とコメントしている。

なお、パリに訪れる観光客の多くは、通りに立ち並ぶ書店の数に驚嘆するというが、これはパリ市が300もの独立経営の書店を維持するため市が高級住宅街の建物を購入、書店に手頃な価格で提供しているということも影響しているそうだ。ノートルダム大聖堂の右向かいに市内で最も有名な独立系書店である「シェークスピア・アンド・カンパニー」もその１つで、店内のありとあらゆる隙間に書籍が詰め込まれており、店内には多くの客がつめかけているという。

中国からロシアに輸入された電気式アイロンに「無線LAN経由でウイルスを拡散する」チップが搭載されているのが確認されたそうだ（GIGAZINE）。

このチップは「暗号キー無しで接続できるWi-Fiを利用しているPCに侵入してウイルスを拡散する」というもので、半径200mまでその影響が及ぶ。大元のロシアでは今月22日に報じられていたようだが、同様のチップが中国製の携帯電話や自動車、カメラなどからも見つかっているとのこと。

BBC Newsの記事に掲載されているロシアのテレビでの報道画像を見る限りでは、スカーレット社のスチームアイロン・ SC-1136Sのようだ。

当該機種が日本に輸入されているのかは不明だが、こ～ゆ～のが出てくると中国で電子機器などを製造する企業はドン引きだよなぁ……。

警察車両が逃走車を高速で追跡すると大きな危険を伴うため、米国ではGPS弾なるものが使用されているのだという。「Starchase」と名付けられたシステムは既にフロリダ州及びアリゾナ州、コロラド州で使用されているとのことだが、警察車両に配備された専用のボタンを押すと、蓋が開いてGPS弾が飛び出し、前方の逃走車に貼り付くシステムとなっている（本家/.、BBC記事）。

Starchaseを警察車両に取り付けるのにかかる費用は1台当たり5,000ドルで、1銃弾当たり500ドルするとのこと。GPS弾が逃走車に貼り付くと、被疑車両の位置をピンポイントでリアルタイムに追跡ことが可能となるため、危険なカーチェイスを行う必要がなくなるそうだ。

「国家機密」に関する情報を漏らした国家公務員などに対し実刑を与えるという内容の「特定秘密保護法案」だが、これには国家機密を受け取った者に対する罰だけでなく、共謀や教唆、扇動を行ったものに対する罰も定められているという（朝日新聞が掲載した法案全文）。

これによると、「第二十四条　第二十二条第一項又は前条第一項に規定する行為の遂行を共謀し、教唆し、又は煽動した者は、五年以下の懲役に処する」「第二十二条第二項に規定する行為の遂行を共謀し、教唆し、又は煽動した者は、三年以下の懲役に処する」との文言が入っている。第二十二条というのは、「特定秘密の取扱いの業務に従事する者がその業務により知得した特定秘密を漏らす」という行為のことだ。

共謀や教唆を含めるとなると、問題が発生した際に非常に大きな範囲に影響が発生する恐れがある。「未遂」も罰則対象だ。先日も『 「秘密保護法案 」の検討過程、主要部分は非公開』という話があったが、こういった状況を見ると、なぜ秘密なのかを聞こうとするだけで有罪となるおそろしい世界にもなりかねない。政府の意志決定すべてを「秘密」としてしまえば、独裁国家の誕生である。